葬儀の知識

葬儀費用の仕組み

2023/8/14作成

2024/6/29更新

ご希望にそったお葬式に必要な費用と予算とを調整する事が必要ですが、そのために、まずは「葬儀費用のかかり方」を把握しておくことが大切です。また葬儀社ごとに項目が異なり比較が難しい葬儀費用の注意点をおさえておきましょう。

目 次

葬儀に必要な費用の総額

葬儀に掛かる費用は大きく分けて下の3つの合計になります。
 

1

基本葬儀料金

2

変動・オプション
費用

3

葬儀社以外への
直接支払い費用

費用項目の内訳

基本葬儀料金

祭壇・人件費・運営管理など葬儀社がお葬式全般を請負い、物品やサービスを提供する費用です。

  • 祭壇
  • 式進行管理
  • 諸手続代行
  • 司会
  • 受付設備
  • 各種備品
  • 線香・蝋燭枕飾り中陰後飾り…など

他に人的サービス(納棺、火葬場同行等)、納棺用品等を含みます。

変動・オプション費用

式場や地域の慣習によってご用意が不要な場合や、人数により金額が変動する項目です。

  • 棺料理
  • 飲み物礼状
  • 返礼品
  • 遺影写真
  • エンバーミング
  • 湯灌…など

他に、ドライアイス、供花、生花装飾、式場内外設備、会館使用料等を指します。

葬儀社以外への直接支払い費用

宗教者への謝礼、火葬料金・火葬場の施設使用料などは葬儀社を介さずに、直接のお支払となります。

  • 宗教者への謝礼
  • 火葬場費用…など

補助や扶助制度を利用する

各保険や組合に加入している場合、補助金を申請すると、葬儀費用の一部として受け取れる可能性があります。たとえば、国民健康保険加入者の場合は最大7万円、国家公務員共済組合の組合員の場合は最大27万円が、葬祭費として支給されます。
これらの給付金は、葬儀を行った場合に支給されるものなので、原則としてまず葬儀を行い、その後に申請して給付を待つという流れです。申請には期限があるので、各場所に確認をしておきましょう。
 

生前契約を検討する

葬儀の生前契約をすれば、費用を安くすることが可能です。
 
希望の内容の葬式を執り行う場合に、どの程度の費用が必要となるかを事前に把握することができ、総額を抑えることや、部分的に費用をかけたいところなども検討可能です。そのため、亡くなった後に遺族が費用面で頭を悩ませる心配もありません。
 

 

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