親族を亡くされた皆様は、さまざまな手配や手続きのなかで、関係者へ訃報連絡も行わなくてはなりません。 とはいえ、葬儀は人生で何度もないことだけに、以下のような点が分からず不安に思っていらっしゃるのではないでしょうか。 ● 訃報連絡はいつ・どのタイミングでするべき？ ● 訃報連絡の相手は？ ● 一般葬・家族葬で連絡の仕方に違いはある？ ● 訃報連絡のメール・ハガキの例文があれば参考にしたい そこで今回は訃報連絡のタイミングや、訃報を誰にどんな手段で伝えるかについて説明します。記事の最後には訃報連絡の例文もあわせて紹介しますので、参考にしてみてください。

故人の関係者や家族へ、訃報を知らせるタイミング

訃報を知らせるタイミングは、相手と故人との関わりによって異なりますが、主に下記の2つです。

 

1.亡くなってすぐに伝える

2.通夜や葬儀の日程が確定してから伝える

 

亡くなってすぐに訃報を知らせるのは、「家族、親戚、お葬式を手伝う予定の近所の方」です。遠方に住んでいる方は準備や移動もあるので、早めに連絡するように心がけましょう。

 

故人の友人、会社関係者の人たちに訃報を知らせるタイミングは、通夜や葬儀の日程が確定してから伝えます。

 

ただし、故人が現役の会社員だった場合は早急に会社関係者に連絡するようにしましょう。理由は会社側で弔電や花輪などを手配する段取りがあるためです。なお、故人が現役を引退してから時間が経過している場合はこの限りではなく、1の亡くなってすぐに伝える方々を優先するのがよいでしょう。

現代の訃報連絡の方法は？メールでも失礼ではないか

 

現代の主な訃報連絡は下記の通りです。

 

• 電話
• メール
• 手紙
• チャットアプリ
• FAX

 

現代の訃報連絡にはさまざまな方法がありますが、迅速かつ確実な電話が一般的です。年代によっては、チャットアプリを使えなかったり、チャットアプリに抵抗がある方もおられるため、電話で訃報連絡をするのが確実で無難かと思われます。

 

メールでの訃報連絡は失礼？

現代ではメールでの訃報連絡は失礼にはなりません。最近は訃報連絡をSNSで行うサービスも登場したようです。メールで訃報連絡するメリットは3つあります。

 

・最初に文面を作ってしまえば使いまわしが可能で、一斉送信できる

・深夜、もしくは早朝の時間帯でも連絡できる

・電話が万が一つながらない場合にも連絡できる

 

ただし自分より年上の方やご年配の方へのメールでの訃報連絡は避けた方がよいでしょう。昔ながらの連絡手段と異なる方法に抵抗を感じる方や、不快感や嫌悪感を抱く方がいるかもしれません。

 

チャットアプリでの訃報連絡も同様です。チャットアプリで連絡する場合は、相手との関係性を考慮して使うのがよいでしょう。

 

そして、メールやチャットアプリは電話と違って相手に確実に伝わったかどうかが分からないので、返信がない場合は再度電話を入れる方が安心です。 

 

家族葬のときの訃報連絡はどうする？

家族葬のときも訃報連絡は一般葬と同じです。ただし、事後報告の場合は、ハガキなどを利用した書面のケースもあります。

 

そのほか「この人にはどう知らせるべき？」など、訃報連絡について相談したい方はぜひ以下よりお問い合わせください。

 

▼24時間365日、無料で相談受付中

メール・ハガキの訃報連絡の文例

 

訃報連絡の文例をメールとハガキに分けてそれぞれ紹介します。

 

訃報連絡の文例…メールで親族に送る場合

訃報連絡をメールで送る場合のポイントは下記の通りです。

 

・冒頭で名乗った後は、生前の感謝を簡潔に述べる

・通夜、葬儀会場の日時を正確に記載する

・末尾にメールを作った日付を挿入する

 

訃報連絡の文例…葬儀後にハガキで親族に送る場合

訃報連絡を葬儀後にハガキで親族に送る場合のポイントは下記の通りです。

 

・名前の後ろに「儀」を忘れずにつける

・葬儀が既に終了していることに加え、連絡が遅くなったお詫びを添える

・生前の感謝を簡潔に自分の言葉で添えて結びとする

 

2つの文例を参考にしながら訃報連絡の対応を行ってください。

訃報連絡で迷ったらさがみ典礼へご相談下さい

葬儀が初めての方にとっては、訃報連絡の文面や連絡の手段などで迷うこともあるかもしれません。判断がつかないときは地元の葬儀社などに相談するのも良い方法です。

 

関東・東北エリアで地域密着の葬儀を60年以上・年間40,000件以上承っている「さがみ典礼」では、豊富な地元での経験と実績に基づき、訃報連絡の文面作成や、アドバイスを通してお客様のサポートをさせていただきます。

 

今すぐ訃報連絡の内容について相談したい方、すぐではないが情報を知っておきたい方は、お気軽に以下よりお問い合わせ下さい。親身になって相談を承ります。

 

 

▼24時間365日、無料で相談受付中